2020年は、ITやテクノロジーに大きな注目が集まる年だと考えられます。
東京五輪が開催されるほか、次世代の通信システム実現や大企業の経営統合など、ITやWEBに関係するイベントがいくつも控えているためです。

この記事では、2020年に盛り上がりが予想されるIT・WEBトレンドをご紹介します。

ぜひご一読ください。

 

5G（第5世代移動通信システム）

2020年は、いよいよ5Gが実用化される見込みです。

5Gとは、おもに携帯電話・スマートフォンなどで使われる「第5世代移動通信システム」のことです。
「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」という3つの特徴があります。

 

超高速・大容量

5Gでは、データ送受信のスピードが格段に速くなります。

理論上の最⾼伝送速度は10Gbps（4Gの10倍、一般的な光回線の10倍～100倍）といわれ、2時間の映画を3秒でダウンロードできるほどの圧倒的な速さになります。

データ容量の多い動画コンテンツが今以上に盛り上がり、「動画の時代」が本格的に始まると予想されます。

 

超低遅延

5Gでは、システム操作と実際の機器の動きのタイムラグが、ほぼ無くなるとされ、遅延は1ミリ秒程度（4Gの10倍の精度）になると言われています。

パソコンやロボットなどでスムーズな遠隔操作が可能となり、医療や災害救助、リモートワークなどに有用だと考えられます。

 

多数同時接続

スマホやパソコン、家電に留まらず、5Gの登場で移動体機器、小さなセンサーも含め、多数の機器が同時にワイヤレスネットワークに接続できるようになります。

4Gと比較して30～40倍の100万台/km²の同時接続が可能になり、室内なら数にして約100個の端末やセンサーをネットに接続できると考えられています。
現行技術では、スマホ、パソコンなど数個のみの接続なので、画期的だと言えます。

IoTが身近になり、業務効率化や、より快適な暮らしが期待できます。

 

 

各社の実証実験の事例紹介

日本の携帯キャリア企業も、5Gの実現に向けたさまざまな実証実験を行なっています。

 

NTTドコモ

ライブ映像配信から遠隔医療の高度化まで、多方面での機能実現を目指しています。

最近では、自動車や新幹線での快適なモバイル通信環境実現や、5Gに対応した最新型アンテナの開発なども行っています。

 

KDDI

2020年のサービス開始に向け、基地局の設置および電波発射を進めています。

災害医療対応支援や駅ホームにおける安全対策に5Gを活用する実験に取り組んでいます。また、国内で初めて、小学校の授業で5Gの体験学習も行いました。

 

ソフトバンク

5Gを活用したスマートハイウェイ構想に基づき、道路管理やデータ運用の実験を行っています。

建設業界における無人施工や、特定範囲に5Gネットワークを構築する技術などの実験を経て、インフラ分野での5Gの検証を進めています。

 

楽天

楽天は、5Gの技術をイベントで活用する実証実験を行っています。

2019年10月のテニス国際大会において、5GとVR（Virtual Reality：仮想現実）の技術を組み合わせ、コートの間近で撮影した試合の360°映像を、8K画像でほぼリアルタイムに視聴できる体験を実施しました。

映像は全方位かつ、フルハイビジョンテレビの16倍もの画素を持つ8Kデータですが、遅延はたったの数十秒程度に抑えられたとのことです。

 

XR

XRとは、「新たな現実（Reality）を生み出す技術」の総称です。
具体的には、「AR」「VR」「MR」「SR」をまとめた呼び名になります。

 

 

AR（Augmented Reality：拡張現実）

スマートフォンのカメラなどを用いて、現実空間に仮想データを表示させる（現実を「拡張」する）技術です。
最近では「Pokémon GO」に代表されるスマホゲームやカメラアプリの「SNOW」で、一般消費者の間でも一躍有名になりました。

現在では、東京メトロでトンネルなど土木構造物の安全管理トレーニングにも利用されています。

 

VR（Virtual Reality：仮想現実）

ゴーグル型の機器（ヘッドマウントディスプレイ）を装着し、映像を見たり、音声を聞いたりして仮想空間に没入するものです。
現在でも、ゲームのPlayStation VR、Oculusやアトラクション施設などエンタメ業界で用いられています。

今後は、「顧客対応のトレーニング」「手術のシミュレーション」「不動産の内見」など、ビジネスや社会貢献での活用が進められています。

 

MR（Mixed Reality：複合現実）

ARやVRを発展させた技術です。
ヘッドマウントディスプレイを使用し、現実世界に、仮想の物体を3Dで表示することができます。
代表例としてはMicrosoftのHoloLensが挙げられます。

これまで、ARやVRでは画面上に表示される仮想の物体を視聴するのみでしたが、MRでは位置情報を用いてユーザーが仮想物体に近づいたり、物体の周りを周回したりすることができます。
また、仮想物体と現実物体を重ねて表示したり、同じMR空間を複数のユーザーで共有したりすることができると予測されています。

MRは、すでに研究・開発分野やエンターテインメント分野などで利用が進んでおり、今後も成長が見込まれます。

国内でも、Magic Leap,Inc.がNTTドコモの5Gパートナーとして2019年に資本・業務提携し、日本市場におけるMRコンテンツの開発および普及を共同で行っています。

 

SR（Substitutional Reality：代替現実）

SRは、ヘッドマウントディスプレイを使用し、現在の現実世界に「過去に撮影した現実の映像」を投影する技術です。
ユーザーは、現実の物体と過去の物体が同時に存在するような空間を体験します。

まだ実験が進められている段階ですが、よりリアリティのある運転のシミュレーションなどに活用されると考えられています。

 

XRはまだまだ発展途上の技術であり、さまざまな分野での活用が期待されます。

2020年は、さらに市場が拡大することが見込まれます。

 

自動運転

自動運転は、人の手ではなく、システムによって乗り物を操縦する技術です。
自動車の自動運転がもっとも注目されており、「渋滞の緩和」「交通事故の防止」といった効果が期待されています。

 

日本政府は、2020年を目途に、高度な自動走行技術の実用化を目標に掲げています。
実証実験のほか、道路交通法および道路運送車両法の改正など、自動運転の環境整備が進められつつあります。

 

 

国内および海外メーカーの事例

こちらでは、国内および海外メーカーの事例をご紹介します。

 

 

日産

新型スカイラインに、ハンズオフ（手放し）機能がついた運転支援システム「プロパイロット2.0」を搭載しました。
「プロパイロット2.0」は、一定条件下において、高速道路での手放し運転が可能になる技術です。

さらに2020年には、事故の起こりやすい市街地の交差点での技術投入を目指しています。

 

トヨタ自動車

高速道路や一般道路での自動運転実現に向け、着実な開発を続けているトヨタ自動車。

2020年夏には、東京・お台場地区にて自動運転のデモ走行および試乗イベント「トヨタYUIプロジェクトTOURS 2020」が計画されています。

 

ゼネラル・モーターズ（GM）

自動運転専用車「クルーズAV」の実用化に取り組んでいます。

2019年に予定されていた自動運転車サービスの開始は延期されましたが、関連会社への増資も行われており、自動運転に積極的な姿勢がうかがえます。

 

テスラ

自動運転の実用化で先進的な取り組みを行う、イーロン・マスク率いるテスラは、2019年に自動運転での新機能「スマート・サモン（Smart Summon）」を追加しました。

この新機能は、個人用の駐車スペースや私道において、自分のいる位置に車を迎えに来させるという機能です。
テスラらしい面白い機能だといえます。

 

安全性の確保やさらなる法整備といった課題はありますが、自動運転の技術開発は世界的なトレンドとなっています。

2020年以降も、開発の流れはいっそう加速すると考えられます。

 

スーパーアプリ

スーパーアプリとは、「それ1つでさまざまなサービスを利用できるアプリ」のことです。

 

 

1つのアプリに、決済や送金、SNS、予約、eコマースなど、さまざまな機能（ミニアプリ）が備わっており、連携の取れた同一のシステム内でスムーズに目的を達成できることが特徴です。

スーパーアプリは、Yahoo! Japanを運営する「ヤフー（Zホールディングス）」と「LINE」の経営統合発表によって、日本でも大きな注目を集めることになりました。

ヤフーには、ソフトバンクと共同したスマホ決済アプリ「PayPay」があります。
2019年9月には、PayPayのスーパーアプリ化の方針が発表されました。
今後は、店頭決済だけでなく、オンライン決済や金融サービスが利用できるようになるとされます。

一方のLINEアプリも、コミュニケーション機能の他に、LINE Payといった決済機能をリリースするなど、スーパーアプリ化を進めていました。

両社は、2020年10月までの統合を予定しています。

2つの企業によるスーパーアプリ施策は、今後のスマートフォン関連市場に大きな影響を及ぼすと考えられます。

 

海外の事例

続いて、海外でのスーパーアプリの事例をご紹介します。

 

Alipay

中国の代表的なスマホ決済サービスです。

鉄道やタクシーの予約、ホテルの予約、保険の加入など、多彩な機能が備わっています。

 

WeChat

中国のチャットアプリです。

もともとはメッセージ機能のアプリでしたが、現在は決済やゲームのほか、公共料金の支払いや病院の手続きにも利用できます。

WeChatは、プラットフォームを開放し、サードパーティーがミニプログラムとしてさまざまな機能を提供できるようにしています。

 

GO-JEK

インドネシア発の配車サービスアプリです。

宅急便やデリバリーサービスの利用、映画のチケット購入なども可能で、世界的に有名なスーパーアプリとなっています。

 

テレワーク/リモートワーク

テレワークとは、「IT技術を活用した、時間や場所に縛られない柔軟な働き方」を指します。
また、リモートワークはオフィス以外の遠隔地で働くことであり、テレワークの概念に含まれる勤務形態といえます。

 

 

日本政府は、企業にテレワークの導入を推奨しています。
働き方改革も理由の1つですが、もっとも大きな理由は、2020年の東京五輪です。

世界中から人が集まる五輪期間中は、過度の交通混雑が予想されます。
実際に、2012年のロンドンオリンピック・パラリンピック競技大会では、市内の多くの企業がテレワークを導入し、交通混雑を回避しました。

 

テレワーク/リモートワークのメリットとデメリット

テレワークを行うメリットには、「通勤時間の削減」「人材の確保」「生産性の向上」「仕事と育児・介護・治療の両立」などがあります。

一方、大きなデメリットはありませんが、「パソコンやシステムの環境整備」「セキュリティ対策」「勤怠管理」が課題と考えられます。
コスト面やルールの策定、運用方法について検討が必須です。

課題こそあるものの、テレワークは、働きやすい環境づくりの大きな一歩となります。

「柔軟な働き方」を求める社会の流れの中で、2020年以降、テレワーク導入の動きはますます進んでいくと考えられます。

 

おわりに

この記事では、2020年のIT・WEBトレンド予想をご紹介しました。

 

• 5G
• XR
• 自動運転
• スーパーアプリ
• テレワーク/リモートワーク

 

これら5つの技術が、2020年に盛り上がるのではないでしょうか。

ITのトレンドは、業務効率化やビジネスチャンスにつながる可能性を秘めています。

パンタグラフでは、WEBサービスに関する企画コンサルや開発支援を行なっております。
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