【2019年版】５つのキーワードでIT・WEBトレンドを大胆予想！
その他 2019.01.01
テクノロジーは常に進化を続け、流行もめまぐるしく変化していきます。
IT・WEBの進化により、わたしたちの生活は”より便利なもの”へとシフトしていくでしょう。また、仕事の観点で言うと、時代の波に乗ることで、ビジネスの拡大や知名度・売上向上にもつながります。
今回は、2019年に盛り上がりが予測される、IT・WEBトレンドをご紹介します。
目次
PWA
PWAとは、「Progressive Web Apps」の略です。簡単に言えば、WEBサイトをスマートフォンなどのモバイル端末で閲覧する際、ネイティブアプリのように使えるようにする仕組みです。
PWA導入でできる３大要素
PWAを導入することで可能になる要素として、
・ホーム画面への追加（Add to homescreen）
・プッシュ通知（Push）
・キャッシュ管理（Cash control）
の３つがあります。ホーム画面に単純にショートカットを作るのではなく、アプリのような通知やキャッシュ管理機能を持たせることができます。
PWAについての詳細は「注目のサイト改善施策PWAとは？企業の最新活用事例5選」の記事を参考にしてみてください。
PWA事例
実際にPWAを導入しているWEBサイトをご紹介します。
世界有数のグローバルなSNSであるTwitter。PWAを導入した「Twitter Lite」を公開し、WEBブラウザからでもアプリのような使い方ができるようになりました。
世界でユーザー数が伸び続ける、画像投稿などのビジュアルに特化したSNSです。WEBブラウザからでも写真投稿が可能になり、使い心地が向上しました。
日経新聞
日本を代表する新聞の一つである日経新聞。日経電子版にPWAを導入することで、表示速度が大幅にアップしました。
SUUMO
大手の不動産や住宅などの物件検索サービスです。サイトの読み込み時間が早くなり、ユーザーの利用率の向上につながっています。
受験のミカタ
弊社が運営する、現役大学生が運営の中心となった受験生向けのメディアです。ホーム画面からすぐにアクセスでき、受験生の疑問に答えてくれます。
2018年、AppleがiOSおよびSafariについて、PWAに対応する方針を発表しました。
今後、マーケットでPWAが対応可能なブラウザやOSが一般化され、普及が加速する可能性があります。
QRコード決済
QRコードとは、さまざまな情報を簡単に読み込める２次元バーコードです。このQRコードを利用した決済方法が、日本国内で広がりつつあります。
QRコード決済の方法
スマートフォンにQRコード決済アプリをダウンロードし、クレジットカードや銀行口座と連携させたコードを読み取ることで、簡単に決済できます。
QRコード決済の歴史
日本では、2014年にLINEが、2016年に楽天がQRコード決済サービス提供を開始しました。しかし、現金主義の傾向や安全性への不安などから、普及に時間がかかっています。
一方、隣国の中国では、QRコード決済が急速に普及しました。「wechat pay」や「Alipay」を中心に、多くの人々が決済サービスを利用しています。
日本の主要QRコード決済サービス
国内の市場では、４つの主要なQRコード決済サービスがあります。
LINE Pay
LINEの中にある決済サービスです。コミュニケーションツールであるLINEのアプリから、そのまま決済機能を使うことができます。銀行口座やクレカだけでなく、コンビニの店頭でもチャージでき、安心感があります。
楽天ペイ
楽天の決済サービスです。楽天会員であれば、楽天ペイアプリを使って決済できます。支払いによって、楽天スーパーポイントが貯まります。
Origami Pay
Origamiの決済サービスです。Origami Payアプリは無料で使えるほか、その場で割引クーポンが手に入るお得感があります。加盟店は10万店舗にのぼります。
PayPay
Yahoo! とソフトバンクによる決済サービスです。店頭にあるQRコードを読み取り、お客様が金額を入力して決済できる仕組みです。登録や利用でボーナスがもらえるキャンペーンも積極的に行なっています。
PayPayのプロモーション事例
2018年12月、PayPayは「100億円あげちゃうキャンペーン」を開催し、大きな話題になりました。
支払額の20％相当のボーナス付与や、抽選で10万円相当のバックといった特典が注目され、多くの人々が利用しました。
QRコード決済は、今後の成長が期待される市場です。2019年には、さらに活況になることが予想されます。
※QRコードは(株)デンソーウェーブの登録商標です
５G
5Gとは「第5世代移動通信システム」、すなわち、次世代の通信システムのことです。通信スピードが早くなるのはもちろんのこと、さまざまなメリットが期待されています。
5Gがもたらす「高速大容量」「低遅延」「多接続」
総務省の発表している内容によると、5Gには、今までの通信規格をさらに発展させた特徴が大きく３つあります。
高速大容量
現在よりも通信速度が100倍速くなるとされます。例えば、2時間の映画を3秒でダウンロードできるなど、ユーザーの利便性が大幅にアップします。
低遅延
ユーザーがタイムラグを感じることなく、遠隔地の機器やロボットを操作できるとされます。ロボットによる遠隔手術や、4K・8Kなど高精細映像のスムーズな配信が可能と想定されます。
多接続
PCやスマホのほか、身の回りのあらゆる機器がネットに接続でき、IoT社会が一気に広がります。約100個の端末が接続できるとされます。
各社の実証実験の事例紹介
各キャリアも、5G実現に向けたさまざまな実証実験を行なっています。
NTTドコモ
スポーツ分野において、ARやVRと5Gを組み合わせたライブ観戦や、プレーヤー体験の実証実験を行なっています。また、ヒューマノイドロボットの操作や、遠方の博物館や美術館を見学できる技術など、多様な機能実現に取り組んでいます。
KDDI
遠隔操作による建設機械の操縦実験を実施しました。危険な災害現場における復旧作業への利用が期待されます。また、鉄道会社と協力し、走行中の通信状況のテストなども行なっています。
ソフトバンク
自動運転実用化に向け、高速道路を走るトラックで映像データ伝送実験を行いました。また、5Gの「大容量」という特徴を生かした「360度カメラ映像ライブ視聴」などの試験も実施中です。
楽天
ドローンで撮影した高画質映像の伝送や、遠隔操作による配送ロボットの制御などの実験を行なっています。
5Gの特徴を活かせば、スポーツや音楽イベントにおいて、まるで現地にいるかのような臨場感のライブ体験も可能です。ドローン技術やロボティクスの進化、各マーケットの成長も、5Gによりさらに加速するでしょう。
2020年には、東京オリンピック・パラリンピックが待っています。これに向けて、2019年は、5G実現に向けた技術開発がいっそう加速していくでしょう。まさに、5Gへの対応は待ったなしの状況です。
プロトタイピングツール
プロトタイピングツールとは、WEBサイトやアプリのプロトタイプ（試作品）を作れるツールです。よりよい製品を作る上で非常に役立ちます。
主なプロトタイピングツールの種類
WEBサイトやアプリの開発にも活用されるプロトタイピングツールについて、ここでは、３つご紹介します。
InVision（インビジョン）
グローバルな人気のツールです。コメントやビデオチャットなどのコミュニケーション機能があり、共同作業にぴったりです。PhotoshopやSketchとの連携も可能です。
料金プランは、以下の全５種類です。
・FREE：無料（※1プロジェクトのみ）
・STARTER：月額15ドル
・PROFESSIONAL：月額25ドル
・TEAM：月額99ドル
・ENTERPRISE：要相談
Adobe XD（アドビXD）
操作性が高くて使いやすい人気のツールです。 PhotoshopやIllustratorのファイルが利用でき、スムーズなプロトタイピングが可能です。
料金プランは、以下のとおりです。個人と法人の２タイプがあります。
・個人スターター：無料
・個人単体プラン：1,180 円（税抜）
・個人Creative Cloudコンプリートプラン：4,980（税抜）
・法人スタータープラン：無料
・法人単体プラン：月額1,980 円（税抜）
・法人Creative Cloudコンプリートプラン：月額6,980 円（税抜）
Zeplin（ゼッペリン）
デザイナーとフロントエンジニアの橋渡しをしてくれるプロトタイピングツールです。デザインデータをウェブ上で共有・コメントを追記できるため、開発への受け渡しなどに有効活用されています。
料金プランは、以下の全４種類です。（年間契約の場合）
・Free：無料（※1プロジェクトのみ）
・Starter：月額17ドル
・Growing Business：月額26ドル
・Organization：月額122.40ドル（15名まで）
各社のツールレベルは、どんどん向上しています。Zeplinのように、デザイナーと開発者の架け橋となってきているプロトタイピングツールは、いまやWEBサイトやアプリの制作プロセスで欠かせないものとなっています。
2019年以降、制作現場でますます必須のツールとなることでしょう。
プロトタイピングについては、プロトタイプとは？ 3種類のプロトタイプとユーザー意見を反映させるメリットを参考にしてみてください。
無人レジ・無人店舗
無人レジ・無人店舗とは、その名のとおり店員や会計スタッフがいないレジスターや店舗のことです。
ICタグ、非接触ICカード、JANコード（バーコード）、人工知能（AI）、モバイル決済といった技術が活用されています。
国内および海外の事例
ここでは、既に導入されている無人レジ・無人店舗の事例をご紹介します。
Amazon GO（Amazon）
商品を手に取り、お店を出る際に自動的に会計できる無人店舗です。2018年1月にアメリカのシアトルで第1号店がオープンしたのち、シカゴやサンフランシスコでも開店するなど、広がりを見せています。
GUセルフレジ（ファーストリテイリング）
会計が非常に簡単な全自動セルフレジです。商品をボックスに入れるだけで、ICタグが瞬時に読み込まれ、会計ができるというものです。1つ1つのバーコードをいちいち読み取る手間が省けます。
スーパーワンダーレジ（JR東日本）
日本で実証実験中の無人店舗です。SuicaなどのICカードをゲートにかざして入店し、カメラとAIで人や商品などを認識。商品を持って退店すれば、ICカード残高から料金が引き落とされる仕組みです。
無人化のメリット・デメリット
無人レジ・無人店舗のメリットとして、「会計時間の短縮」「人員不足の解決」があります。生産性アップや労働力不足への対応が叫ばれる中、無人化することで作業効率化やコストカットにつながります。
一方、デメリットとして、「安全面への懸念」があります。実店舗には、常に万引き（盗難）のリスクがあります。重量測定機能や監視カメラ、セキュリティゲートの設置といった対策が必要です。
セキュリティ面の課題はあるとしても、無人レジ・無人店舗は、人手不足を解決する一つの解決策です。社会的状況もあり、2019年には、さらなる一般化が促進されていくことが予想されます。
おわりに
2019年のIT・WEBトレンド予測をご紹介しました。
・PWA
・QRコード決済
・５G
・プロトタイピングツール
・無人レジ・無人店舗
の５つの技術が、2019年に盛り上がることが予想されます。
ITのトレンドの流れをつかむことで、今後のビジネスの広がりにつながることも期待できます。しかし、自社内にノウハウが無いため、実際に何をすればいいのかわからない、という方もいらっしゃるかもしれません。
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