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オウンドメディアとは?作成する意味や作成方法、事例を一挙に解説

SEO/AIO/LLMO 2026.06.09

オウンドメディアとは?作成する意味や作成方法、事例を一挙に解説

toB/toCビジネスでよく聞く「オウンドメディア」ですが、自社で取り入れるべきか、作成するにはどうすればいいのか、わからないという方もいらっしゃると思います。

この記事では、そのようなお悩みを抱えている方向けに、他のメディアとの違いを踏まえながら、オウンドメディアの特徴と作成する意味、作成方法、事例を解説しています。

自社商品やサービス、コンテンツを持っている方であれば、読むことですぐにオウンドメディアを作成できるようになります。ぜひ参考にしてください。

オウンドメディアとは?意味と目的を解説

オウンドメディアとは、自社が所有し運営するメディアのことです。企業が運営する「企業ブログ」やある分野のコンテンツに特化して配信する「メディアサイト」なども、実はこれらもオウンドメディアに該当します。オウンドメディアはマーケティングツールや自社のブランディングに活用されます。

オウンドメディアの目的は「ユーザーが抱える問題を解決すること」です。記事コンテンツを通してユーザーに、自社商品やサービスが抱えている問題を解決できることを伝え、購入や登録、問い合わせなどのアクションににつなげていきます。

コーポレートサイトの役割とは異なる

ここで「コーポレートサイト(公式サイト/ホームページ)もオウンドメディアなのでは?」と思った方もいるかもしれません。

確かに自社が所有するという点は共通していますが、コーポレートサイトはオウンドメディアとは違います。異なる点は「目的」と「掲載する情報」の2つです。

コーポレートサイトの目的は、自社の情報を公開することです。企業概要や商品・サービス情報、問い合わせ窓口などの自社の固定情報を載せます。

一方、オウンドメディアの目的は、前述の通り自社商品やサービスで抱えている問題を解決することです。自社の商品やサービスの購入、登録などにつながるような記事コンテンツを掲載します。たとえば、Web制作サービスを提供しているのであれば、「失敗しないWeb制作のコツ」など、企業情報ではなく、サービスへの関心につながるような情報を載せられます。

オウンドメディア

コーポレートサイト

目的

自社商品やサービスで抱えている問題を解決する

自社の情報を公開する

掲載できる情報

自社商品やサービスの購入につながるような記事コンテンツ

自社の固定情報(企業概要や商品・サービス情報、問い合わせ窓口など)

企業がオウンドメディアを持つ意味とは?メリットも紹介!

オウンドメディアは、自社商品やサービスを潜在層に知ってもらえる効果が期待できます。運用次第では、その潜在層を顧客に引き上げる成果を出すことも可能です。

また、オウンドメディアでは費用をかけずに集客ができます。SEOを考慮した有益なコンテンツを発信し続けることが必要ですが、マーケティング費用のコストを減らすことが可能です。

ここからは、より具体的にメリットを説明していきます。

顧客教育がしやすくなる

オウンドメディアを運用すると、顧客教育がしやすくなります。

記事コンテンツを通して、潜在層が持つ問題はどの商品やサービスで解決できるのかを届けられるからです。このようなことは、コーポレートサイトでは伝えられません。

また記事コンテンツは、読んでいる人に問いかけたり、話しかけたりするような口調で作ることも可能です。こうすることで潜在層に「自分ごと」と思ってもらいやすく、自社サービスに対して好印象を持ってもらえます。

さらに、オウンドメディアで潜在層の問題を解決できれば、購買行動に結び付きやすくなり、幅広い潜在層を顧客へ引き上げることができるのです。

広告費がかからない

オウンドメディアはSEO対策による自然流入を目指すため、広告費がかかりません。

オウンドメディアに投稿していく記事が検索結果上位に入ることで、検索した時にオウンドメディアの記事が目に入りやすくなります。これにより、一定の流入を確保できるため、広告での集客が不要になります。

上位表示を狙うコンテンツ制作に関しては、「SEOとは?初心者にわかりやすく解説!検索順位が上がる仕組みと対策法 」で詳しく紹介しています。

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ブランディングに使える

オウンドメディアでは、自社の言葉で、正確な情報を発信することができます。そのため、広告では伝えられない理念や、商品への想いなどの内容まで、幅広く発信し、企業のブランディングへとつなげることができます。

新規顧客の獲得

前述の通り、オウンドメディアではSEO対策を施すことで一定の流入を期待できます。そのため、自社の商品やサービスを知らないユーザーが記事に辿り着くケースが考えられます。

オウンドメディアを発見した潜在層のユーザーを上手に教育するフローが整っていれば、新規顧客の獲得につなげることができるでしょう。

 

オウンドメディアは意味がない?デメリット・注意点

オウンドメディアは自社にとってメリットがあるものですが、次のようなデメリットもあるため確認しておきましょう。

即効性を期待できない

オウンドメディアは即効性を期待できません。SEO対策による自然流入を目指すため、集客効果を見込めるまで、4か月~1年かかります。

ただ適切なSEO対策を続ければ、Googleに評価されて上位表示されやすくなり、オウンドメディアへの流入数を増やせる可能性は高くなります。

SEO対策をしながらオウンドメディアを運営するポイントは、のちほど紹介します。

自社商品やサービスと紐づけた記事コンテンツを作らなければならない

自社商品やサービスの購入を目指すには、自社商品やサービスと紐づけた記事コンテンツを作らなければなりません。

一方で、自社商品やサービスと関係がないけれどもニーズのある記事コンテンツを発信すれば、自社Webサイトへ潜在層を集客できる可能性はあります。自社商品やサービスを知ってもらえるため、将来の顧客になるうることも期待できます。

Web制作の専門知識がある程度ないとうまく機能しない

Web制作の専門知識がある程度ないとうまく機能しないことがあります。

オウンドメディアを立ち上げるには、主に以下の知識が必要です。

  • プランニング
  • コンテンツ制作
  • ディレクション
  • SEO対策

上記を一から取得することも可能ではありますが、初心者であると習得に多くの時間やコストが生じるでしょう。

自社にWeb制作の専門知識がある人材がいなければ、オウンドメディアの作成サービスを提供している企業に依頼することが解決策です。コストはかかりますが、スムーズで失敗のない立ち上げと運用が可能になります。

パンタグラフでもオウンドメディアの立ち上げからサポートしています。詳しくは「パンタグラフが提供するコンテンツマーケティングをご紹介!」をご覧ください。

オウンドメディア運営のコツ・ポイント

オウンドメディアを運営するときは、常に踏まえておくべきポイントや注意点が3つあります。オウンドメディアの運営を成功させるために重要なことなので、ぜひご覧ください。

電球とひらめき

SEO対策をして検索上位を獲得する

SEO対策をしながら潜在層の問題を解決する記事コンテンツを更新し続け、検索上位を獲得することが重要です。広告費をかけなくても、コンテンツへの流入数が維持できるようになります。

適切なSEO対策をした記事は、多くの人に見てもらうことができ、自社のブランディングにもつながります。

記事で検索上位を獲得するコンテンツSEOについては、「コンテンツSEOに必要な3要素とは?メディアの運営に欠かせない知識を解説」をご覧ください。

顧客が持つ悩みを理解する

特にニーズのあるコンテンツを発信する場合は、顧客が持つ悩みを理解することが重要です。

たとえばアンケートを実施して顧客目線を知るなど、どうすれば悩みを解決できるのかを考えていくことも必要になるでしょう。

顧客が持つ悩みを理解できれば、潜在層だけでなく見込み顧客の問題も解決できるようになります。自社商品やサービスへのより多くの集客が可能になるでしょう。

オウンドメディアでは「売らない」が正解

オウンドメディアは自社商品やサービスの売り込みページではないため、運営するときは自社商品やサービスを「売らない」ことを意識しましょう。

単なる集客目的のオウンドメディアは、以下のような失敗が生じる恐れがあるため注意しなければなりません。

  • 潜在層に自社商品やサービスを購入してもらえない
  • 低品質な記事コンテンツになり、自社商品やサービスのイメージダウンにつながる

オウンドメディアはあくまで潜在層とのコミュニケーションツールであることを忘れないことが重要です。

オウンドメディアの立ち上げ手順

オウンドメディアは、次のように段階を踏んで立ち上げることがポイントです。

オウンドメディアの立ち上げ方法

STEP 1|オウンドメディアの目的と目標を明確にする

長期的にオウンドメディアを運用していくためにも、目的と目標を明確にします。以下はオウンドメディアの目的と目標の例になりますので、参考にしてください。

目的(Why)

目標・KPI(What)

・自社商品やサービスの認知度を高める

・自社のブランディングをする

・新規顧客を増やす など

・1年後に月間〇万PVを達成する

・1年後に問い合わせ数を〇倍に増やす

・1年後に商品販売数を〇%上げる など

実務でよく使われるKPI設定の例

目標を定めた後は、フェーズごとにKPIを設定することで進捗を管理しやすくなります。オウンドメディアは立ち上げから成果が出るまでに時間がかかるため、フェーズを区切って達成可能な中間指標を置くことが継続のコツです。

フェーズ 期間の目安 代表的なKPI
立ち上げ期 0〜3か月 公開記事数・インデックス数・検索表示回数
成長期 3〜12か月 月間セッション数・検索上位記事数・直帰率
安定・改善期 12か月〜 CV数・CVR・LTV・指名検索数

STEP 2|ペルソナやカスタマージャーニーをもとに必要な機能を決める

次にペルソナやカスタマージャーニーをもとに、オウンドメディア内検索や会員登録、問い合わせフォームなど必要な機能を決めていきます。たとえば、問い合わせを獲得したいのであれば、問い合わせフォームが必要になるでしょう。

オウンドメディアの作成途中で変更が生じたときに備えて、機能は作成前に決めることが重要です。ペルソナやカスタマージャーニーについては以下の記事を参考にしてください。

STEP 3|社内で制作するか、外注するかを決める

オウンドメディアの作成を社内で行うか、外注するかを決めます。

どちらにするべきかは、自社の状況によって判断すると良いでしょう。以下はその判断基準の例になりますので、参考にしてください。

自社の状況

オウンドメディアの作成担当

・Webサイト制作や運用のスキルを持つ人材がいる

・コストを抑えたい

・記事コンテンツを作成するための人材を確保できる

社内

・Webサイト制作や運用のスキルを持つ人材がいない

・コストをかけて質の高いオウンドメディアを作りたい

・適切なSEO対策をして集客したい

外注

内製・外注それぞれの体制と工数の目安

どちらの選択肢も、具体的な体制と工数のイメージを持っておくと意思決定がしやすくなります。

  内製の場合 外注の場合
最低限必要な体制 担当者1〜2名(ライター兼ディレクター) 社内窓口1名+外注パートナー
月間工数の目安 記事4〜8本制作なら約40〜80時間 確認・承認対応で月10〜20時間程度
立ち上げ期間の目安 2〜4か月(設計〜初回公開まで) 1〜3か月(外注先によって異なる)
向いている企業 専門知識を持つ担当者がいる・コスト重視 SEO知識が少ない・早期立ち上げ希望

STEP 4|記事コンテンツを制作する

記事コンテンツは、以下のように段階を踏んで制作していきます。

  • オウンドメディアの設計図を作る
  • オウンドメディアのデザインを決める
  • 記事コンテンツの詳細を決める

記事1本を仕上げる実務フロー

記事コンテンツの制作は、以下のフローで進めると抜け漏れを防ぎやすくなります。「公開して終わり」ではなく、効果測定とリライトを繰り返すことが成果を出す鍵です。

記事1本を仕上げる実務フロー

オウンドメディアの立ち上げは、パンタグラフにご相談いただくことも可能です。オウンドメディアの作成から記事コンテンツの制作まで一貫したサービスを提供しており、成功事例もございます。

注意点のマーク

 

オウンドメディアを立ち上げた企業の成功事例

最後に、パンタグラフのサービスをご利用いただきオウンドメディアを立ち上げた企業様の成功事例を4つ紹介します。

事例①株式会社ベネッセコーポレーション様

出典:Udemy メディア

ベネッセコーポレーション様は、オンライン学習プラットフォーム「Udemy」を提供しています。

パンタグラフは、Udemyのオウンドメディア「Udemyメディア」の企画と開発、運用を対応させていただいております。

<成功のポイント>

  • 立ち上げ当初に検索ボリュームの多いカテゴリから記事コンテンツを作成し、流入を重視
  • 質の高い記事コンテンツを提供するため、Udemyの講座に制作を依頼

<成果>

  • 月間200万PVのメディアに成長
  • Udemyへの高い誘導率とコンバージョン率を実現
  • 広告以上の費用対効果を実現

月間200万PVという規模は、同カテゴリの競合メディアと比較しても上位に位置する数字です。立ち上げ初期から「検索ボリュームの大きいカテゴリ(例:プログラミング・データ分析)を優先的に攻略する」という戦略を徹底したことが、短期間での流入最大化につながりました。また、Udemyの講座講師というドメイン専門家が執筆することで、E-E-A-Tを高め、Googleからの信頼性評価を獲得しています。コンテンツの質と量を両立させた好例です。

事例②メイクリープス株式会社様

出典:簡単に使える請求管理クラウドソフト | MakeLeaps(メイクリープス)

クラウド型請求管理ソフト「MakeLeaps(メイクリープス)」を提供しているメイクリープス様は、自社Webサイト内に記事コンテンツを掲載しています。

パンタグラフでは、メイクリープス様の自社Webサイトに掲載する記事コンテンツのキーワード提案から記事コンテンツの制作まで一貫してお任せいただきました。

<成功のポイント>

  • 既存記事コンテンツの内容を新しく更新
  • 読む人とってより分かりやすい記事コンテンツの作成
  • 検索流入を見込める新規記事コンテンツの作成

<成果>

  • Google Analyticsベースで流入の獲得を実現
  • 検索における上位表示の実現

メイクリープス様の事例が示すように、新規記事の追加だけでなく「既存記事のリライト」も流入増加に大きく貢献します。検索順位が2ページ目に停滞している記事を1ページ目に引き上げることで、追加制作コストを抑えながら効率的に流入を増やせます。BtoBのSaaS領域でも、適切なキーワード設計とコンテンツの質向上によって自然検索流入を資産として積み上げられる好事例です。

事例③バヅクリ株式会社様

出典:沖縄の総合情報サイト|沖縄スタイル OKINAWA STYLE

リゾートバイト求人サイト「リゾートバイトダイブ」への集客を目的とする「沖縄スタイル」というオウンドメディアの立ち上げにおいて、CMS構築を含めたサイト作成からコンテンツの制作まで一貫してサポートいたしました。

「沖縄スタイル」は、求人サービスとは直接関係のない「沖縄の観光・生活情報」をテーマにしたオウンドメディアです。沖縄で働くことに関心を持つユーザーを幅広いコンテンツで集客し、リゾートバイトへの流入導線を設計した間接集客モデルの好例です。直接的な求人訴求だけでなく、ユーザーの関心軸に合わせたコンテンツを入口にする設計が、SEOと集客の両立を実現しました。CMS構築からコンテンツ制作まで一貫対応により、スムーズな立ち上げを実現しています。

事例④FCNT株式会社様

出典:使いこなしガイド|arrows life

スマートフォン「arrows」を提供しているFCNT様は、arrowsユーザー様向けに「arrows life」というオウンドメディアを運営されています。

パンタグラフは、arrows lifeにおいてSEOを考慮した記事制作や改善提案を含むレポーティングのサポートをさせていただいております。

「arrows life」は、既存ユーザーへの活用サポートを目的としたオウンドメディアです。「端末の使い方を知りたい」という既存ユーザーの検索行動に応えるコンテンツを届けることで、製品への満足度向上とブランドへの愛着形成につなげています。新規顧客獲得だけでなく、既存顧客のロイヤルティ向上・チャーン防止にもオウンドメディアが有効であることを示す事例です。継続的なレポーティングと改善提案により、コンテンツの質を維持・向上させています。

AI時代のオウンドメディア運営を見直したい方へ

 

オウンドメディアは意味がある!自社に取り入れよう!

オウンドメディアとは、自社が所有し運営するメディアのことです。

潜在層の問題を解決しながら、自社商品やサービスの購入へのきっかけ作りができるため、より多くの顧客を獲得したいときのマーケティングツールとして有効です。

オウンドメディアの立ち上げが初めてで成功できるかご不安な方は、ぜひパンタグラフへご相談ください。

お問い合わせはこちら

よくある質問(FAQ)

オウンドメディアの運営には何人必要ですか?

最低限1〜2名から運用を始めることは可能ですが、月4〜8本の記事を継続的に制作・改善するためには3〜5名体制が理想的です。一般的には、編集ディレクター1名・ライター2〜3名・SEO担当1名という構成が多く見られます。

社内リソースが限られている場合は、ライティングを外注しつつ、社内担当者がキーワード選定と編集・承認に集中するハイブリッド体制も有効です。

オウンドメディアの立ち上げにはどれくらいの期間がかかりますか?

設計から初回公開まで一般的に1〜3か月程度かかります。目的・ターゲット設定、ペルソナ設計、CMS構築、デザイン、初期コンテンツ制作といった工程が必要です。外注する場合はパートナー選定に加えて契約・情報共有の時間も必要なため、余裕を持ったスケジュールを組むことをおすすめします。なお、立ち上げから集客効果が出るまでには4か月〜1年程度かかることも想定しておきましょう。

オウンドメディアは内製で運用できますか?

業界知識があり、SEOの基礎を学ぶ意欲がある人材がいれば内製運用は十分可能です。ただし、立ち上げ初期は設計・構成・SEO設定など専門的な判断が多いため、外部パートナーにサポートしてもらいながら知見を社内に蓄積していくアプローチが失敗リスクを下げます。一方で、「月に数本のペースで継続できる体制か」「担当者が異動・退職した際の引き継ぎができるか」といった組織的な観点も事前に確認しておくことが大切です。

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