2021年は、コロナ禍が2年目となり、オンラインとオフラインを融合したビジネスの動きが益々活発化しました。また、働き方改革により長時間労働が是正され、業務効率化を考えなければいけなくなりました。

2022年もこの流れは続き、ITやWEBサービスが新しい生活様式を支えると考えられます。

この記事では、2022年にさらに注目度が高まり、ビジネスでの実行数が増えると期待できるIT・WEBトレンド大胆予想し、ご紹介します。

 

RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）

RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)とは、人間がパソコン上で行っている定型業務をロボットで自動化する技術をいいます。別名で「仮想知的労働者（Digital Labor）」とも呼ばれています。

一般的に、RPAを開発するためにプログラミング知識は必要ありません。ステップに沿って、処理アイコンをドラッグ＆ドロップするだけで比較的容易に開発ができます。そうした利便性も後押しし、人材不足の問題解決や働き方改革を実現するために、RPAを導入する企業が増えてきました。

矢野経済研究所の調査では、2020年度のRPA関連サービスの市場規模は729億円で、2023年度の同市場規模は1,520億円になると予測されており、今後も導入企業が増えていくでしょう。

活用事例

RPAを活用した業務効率化の事例には、次のようなものがあります。

• 請求書を作成する
• 大量の伝票を印刷する
• メールの自動返信・配信をする
• データのコピー＆ペースト作業を行う
• 大量のデータを収集する

 

メリット

RPAは24時間365日稼働させることができます。営業時間外にRPAを稼働させておけば、従業員の業務負担を軽減できます。

RPAは長時間労働でも疲弊することはなく、正確な処理を得意としているため、ヒューマンエラーが起きることもありません。定型業務をRPAに任せることで、従業員は付加価値の高い業務に集中できます。

 

デメリット

RPAは処理エラーなどの障害が発生すると動作が止まる恐れがあります。また、情報漏洩などが発生しないよう、セキュリティ対策に注意を払わなくてはいけません。こうしたリスクへの対策として、RPA管理者を定め、管理者はRPAに関する知識だけでなく、サーバーやセキュリティに関する知識を蓄えておく必要があります。

 

バーチャルイベント

バーチャルイベント（Virtual Event）とは、展示会やセミナー、音楽イベントなど、様々なリアルイベントをオンライン上のバーチャル空間で開催することをいいます。新型コロナウイルスで三密防止（密閉・密集・密接）が提唱され、リアルイベントの開催が難しくなったことで注目を浴びました。

REPORTOCEANによると、2021年から2030年にかけて、市場規模は、21兆8,983億ドルにまで成長すると予測されています。場所を問わずにイベントに参加できるため、商圏拡大が狙えるサービスとして注目を浴びています。

活用事例

バーチャルイベントの活用事例には、次のようなものがあります。

• 音楽ライブ
• 展示会
• 学会
• トークショー
• オープンキャンパス

 

メリット

バーチャルイベントはオンライン上のイベントであり、どこからでも参加できます。これまでリアルイベントに参加できなかった遠方にいる方も、気軽に参加できるようになり商圏拡大が狙えます。また、参加者の人数制限を設ける必要がありません。イベント参加時に参加者情報を入力してもらえば、大量のリード獲得も期待できるでしょう。

さらに、バーチャルイベントはシステム等を1度構築しておけば、2回目以降に実施する際、運用コストを抑えられるメリットもあります。

 

デメリット

バーチャルイベントは、リアルイベントのような臨場感が溢れるパフォーマンスは体験できません。また、商品やサービスに触れてもらうなどの物理的な体験は提供できません。

なお、バーチャルイベントは気軽に参加できる反面、ながら視聴や途中退室なども容易に行えます。そのため、参加者が離脱をしない工夫を施す必要があります。

 

BIツール（ビジネスインテリジェンスツール）

BIツール（ビジネスインテリジェンスツール）とは、膨大なデータの収集・分析・予測を手助けするツールをいいます。国内では2000年代から迅速な経営判断を行うために、大企業を中心に導入する企業が増えてきました。

IDCJapan株式会社によると、2020年度の市場規模は1,313億2,500万円と推定、2025年度の市場規模は1,846億7,600万円になると予測されています。

消費者の行動様式が多様化したことで経験や勘による経営方針は打ち出せなくなり、BIツールの重要性が増しています。

活用事例

BIツールの活用事例には、次のようなものがあります。

• 部門別の構成比率などを自動で集計・分析する
• 複数の数値を自動でグラフ・図表化する
• 自動で予実管理レポートを作成する

 

メリット

BIツールは各システムに散在したデータの集約が得意です。各部署に蓄積されたデータを集約させれば、リアルタイムに状況が把握できて、問題を早期発見できます。組織全体の状況をデータで可視化すれば、迅速な経営判断にも役立てられるでしょう。また、経営計画に必要なデータ作成の効率化が図れます。

 

デメリット

BIツールは各システムと連携して、データを集約できるように設定しなければいけません。設定方法が難しくて必要なデータが収集できず、導入が失敗に終わることも多いです。これらの問題はベンダーに相談すれば解決できますが、コストが膨れ上がります。また、必要な機能が搭載されているか確認しなければならずツール選びが難しい点がデメリットです。

 

ノーコード／ローコード

ノーコード／ローコード（No-Code Development／Low-Code Development）とは、プログラミング知識がなくてもアプリケーションが開発できるツールをいいます。テンプレートを活用したり、ドラッグ＆ドロップの操作をしたりするだけでアプリが開発できます。

官公庁や自治体でもノーコードやローコードを活用して業務アプリが開発されており、注目を浴びるようになりました。

ミック経済研究所によると、ノーコード／ローコードの2019年度の実績は1,359億円。2020年度の市場規模の見込みは1,530億円、2021年度の予測は1,750億円と右肩上がりで成長することが予測されています。

活用事例

ノーコード／ローコードの活用事例には、次のようなものがあります。

• 業務改善アプリ
• モバイルオーダーアプリ
• 内定者フォローアプリ
• セルフチェックインアプリ
• マッチングアプリ

 

メリット

ノーコード／ローコードはプログラミングが不要のため、誰でも簡単にアプリケーションが開発できます。IT部門を設置していない企業などでも業務改善アプリを開発でき、自社開発したアプリは他のシステムと連携が可能です。また、ノーコード／ローコードを使用することで、開発期間の短縮にも役立ちます。

 

デメリット

ノーコード／ローコードは大規模システムの開発には向いていません。プログラミングによるシステム開発と比較すると柔軟性に劣るためです。また、ツールにより搭載されている機能が異なることから、ツール選びに時間がかかるデメリットもあります。

 

サスティナブル

サスティナブル（Sustainable）は、「持続可能な社会」という意味です。簡単に説明すると、有限である資源を大切にして、美しい地球を維持していく活動です。経済活動により二酸化炭素の排出量は増え、地球温暖化は深刻な問題となっています。

地球資源の枯渇や環境問題への危機意識により、2015年9月の国連サミットで「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」が掲げられました。豊かさを追求しながらも地球環境を守ることが提唱されています。

世界規模で重要なミッションであるサスティナブルについて企業が考えていくうえで、IT技術の活用（デジタルトランスフォーメーション／DXなど）が欠かせません。

取り組み事例

サスティナブルの取り組み事例には、次のようなものがあります。

• 動物の毛や皮を使用しない衣類の製造・購入
• 資源をリサイクルに回す
• 受注生産型のサービスを提供する
• 廃棄物を出さないように努力する
• ペーパーレス化で紙の使用を減らす

 

 

この記事では、2022年に予想されるIT・WEBトレンドをご紹介しました。

• RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）
• バーチャルイベント
• BIツール（ビジネスインテリジェンスツール）
• ノーコード／ローコード
• サスティナブル

これら5つの技術が、2022年に盛り上がるといえるでしょう。今後の動向に期待が集まります。

 

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